太陽光発電の将来

太陽光発電は10kW以上の場合、
売電開始から20年間、決まった価格で買取られることが定められています。

いわゆる固定価格買取制度です。

2015年に太陽光の買取が始まった発電所は、2035年にその買取期間を終えます。
2035年の日本がどうなっているのか、想像することはとても難しいことですが、
経済産業省の「長期エネルギー需給見通し小委員会」という有識者会議で、
2030年における日本のエネルギー見通しを検討しています。

その有識者会議の検討結果として、
2030年の日本の電源構成は以下の通りになる（する）としています。
石油 2.6%
石炭 26%
LNG 27%
原子力 22%
再生可能エネルギー 22%

＜再生可能エネルギーの詳細＞
水力 9.2～8.8%
太陽光 7%
風力 1.7%
バイオマス 3.7～4.6%
地熱 1.1%

太陽光は2030年時点で、
約6400万kW（64GW＝64000MW）が設置されることが予想されています。
とてつもなく大きな規模のように感じますが、
今から約1年前の2014年11月時点で、太陽光発電の設備認定容量は64GWを上回っているのです。

「すでに設備認定を取得した分の太陽光発電所が設置されればもう十分だ」という方針なのです。